第34回介護福祉士国家試験解説速報ライブ配信を試験当日に実施!どこよりも早く、ファクトチェック体制も備えた徹底解説で受験生を完全サポート

視聴者数合計23,000人、業界ネットワークを活かした情報配信力を発揮

介護領域に特化した動画・SNSメディアを運営する株式会社カイゴメディア(本社:東京都渋谷区、代表取締役:向笠 元、以下カイゴメディア)では、令和4年1月30日に行われた第34回介護福祉士国家試験の解説速報を試験当日にライブ配信いたしました。現場実務と長年の指導経験豊富な講師を迎え、受験者から届いた解説希望に基づき、約2時間強に渡り「日本の介護」を浮き彫りにする試験内容の解説を行いました。

第34回介護福祉士国家試験当日、解説速報ライブを配信!視聴者数合計23,000人、熟練の解説講師とサポートチームで、受験者からの信頼に応える情報配信!

第34回(令和3年度)介護福祉士国家試験の筆記試験が去る令和4年1月30日に行われました。当社では試験当日に介護系YouTubeチャンネル登録者数ナンバー1の『ケアきょう』より、解説速報ライブを配信いたしました。解説には介護福祉士であり国家試験対策講師の佐藤 真基子氏をお迎えし、試験後に受験者から当社へ寄せられた解説希望設問を軸に当社代表の向笠 元と共に約2時間強に渡ってお届けいたしました。配信動画(https://youtu.be/Rot5qgyLvbQ)は現在アーカイブとして視聴が可能で視聴者数合計は23,000人(※2月9日現在。なお同試験の受験者数は例年約80,000人)と伸び続けており、配信中に届いた受験からのチャットメッセージ数は2時間で1,391、配信時の同時接続人数は639人と、高い関心をもって視聴いただくことができました。

日頃から介護業界および介護職の方々へ当社らしい形での支援を事業展開としており、解答解説ライブにおいても成果を気にかけている受験者のために「試験当日に速報すること」、またそれゆえに不確かな内容とならないよう「お寄せいただいた信頼に堪える体制を敷くこと」を重視いたしました。解説をご担当いただいた佐藤講師からは「この設問は勉強をしていたら解答できる」や「現場実務がないとイメージの難しい問い」など、現場実務を経て11年の介護福祉士養成教育に携わる専門家ならではの分析がされました。解答へのアプローチでも今後の勉強の仕方に役立てられるコメントが多く、予備校によって解答予想が割れたケースにおいてもエビデンスやファクトに基づく論旨展開をされておりました。また、当社では視聴者の方々へ極力正しい情報をお伝えするために、すぐそばにサポートチームを設置し、解説中に出た発言のファクトの確認をリアルタイムで行いつつ確かな情報であるべく努めました。

試験傾向から読み解く「日本社会が目指す介護の在り方」や、今後問われる介護現場での課題感を分析!

全体的な試験内容については、現在の社会動向を理解していることが解答を導くうえで重要な前提となっていることがわかりました。たとえば、病院の生活より地域での生活を重視した社会を目指していることや、健常者や障害者、高齢者も皆支え合える社会づくりを志向していることなどを基本理解として備えていることが問われました。そのうえで疾患の特徴や症状についての深い理解度を測る問いや、「最適なものを一つ選択せよ」という問いへの解答の仕方など、《制度法案》、《倫理・道徳》、《ツール・アプローチ》、《状況ケーススタディ》などに主として分類された設問構成となっておりました。

令和4年の試験の特徴としては、性同一性障害の方のケースや親の介護のために介護離職をした方のケースといった、時節や現代社会ならではの介護における課題にフォーカスした設問です。また、介護職と連携の必要な他の職への理解を求める設問では、チームでよいサービスを提供していくという社会の方針への理解が問われ、かつ事例の設問の文章量が例年よりも少なくなった傾向からは、外国人留学生受験者への配慮が感じられます。そうした日本語能力によって大きく差がつかない配慮や、解答選択肢に明らかな誤りが少なく「最適なものを一つ選べ」というスタイルからは、価値観を問う姿勢が感じられ、日本の介護への深い理解を重視する試験内容であったと分析いたしました。

介護業界のネットワークに長じた当社だからこそ、単なる解説速報に終始せず、試験内容から分析される今後の介護領域への予測や、受験生のための勉強の仕方、解答アプローチ方法など総合的な内容を試験当日に配信することにこだわりました。私たちは今後も、介護の最前線で働く介護職の皆さまをさまざまな形でご支援してまいります。

■佐藤 真基子(介護福祉士国家試験対策 講師)

介護現場での実務経験を経て、介護福祉士養成教育に11年間携わる。現在は介護福祉士養成校、介護職員・EPA職員をはじめ、全国で介護福祉士の取得を目指す方々に向けた国家試験対策事業を展開。また、施設研修講師など今後の福祉業界の更なる発展に貢献すべく、介護、福祉、教育に関するさまざまな活動を行っている。