【セミナー告知】科学的介護情報システム「LIFE」について、厚労省の担当者と学べるオンラインセミナーを開催!事前申し込み受付中

2022年1月25日(火)19時より参加費無料、オンタイムで質問にも回答

介護領域に特化した動画・SNSメディアを運営する株式会社カイゴメディア(本社:東京都渋谷区、代表取締役:向笠 元、以下カイゴメディア)が運営するYouTubeチャンネル『ケアきょう』では、介護業界の健やかな持続的成長に寄与する目的で各種無料オンラインセミナーを開催しております。2022年1月25日(火) 19時より『介護職必見!2021年開始LIFE加算って何?超基礎からおさらい勉強会!』をテーマに、厚生労働省よりLIFE推進ご担当者をゲストにお招きし、科学的介護の将来像について詳しく学べる機会としてまいります。

『ケアきょう』セミナーならではの業界トップリーダーが講師!今回のテーマは「LIFE(科学的介護情報システム)」について

当社が運営する介護系YouTubeチャンネル登録者数ナンバー1を誇る『ケアきょう』は、介護職従事者の方々に役立つ情報から実践しやすい介助法、業界のさまざまなティップスをバラエティ豊かに自社制作でお届けしております。コンテンツのひとつである『ケアきょうオンラインセミナー』では、毎回有識者や介護事業者の方を迎えて介護職従事者の方々へ役に立つ情報をインプット&アップデートする機会としてご好評をいただいております。

2022年最初の大規模オンラインセミナーでは、2021年に本格的な運用を開始した科学的介護情報システム「LIFE」について勉強会形式で学びます。厚生労働省よりLIFE推進ご担当者である老健局老人保健課の佐々木 広視氏をお招きし、LIFEの全体概要や取り組みの他、介護現場での運用におけるポイントなどを前参議院議員の山口 かずゆき氏、当社代表の向笠 元と共に解説してまいります。

厚生労働省から取り組みの担当者を招き、視聴者の質問にも生回答!基本概要から運用のポイントまで網羅

科学的介護とは、蓄積した介護記録の情報を活用し、客観的事実に基づいた根拠や情報(エビデンス)を利用者に提供することにより、介護の本来的な目的である利用者それぞれが望む介護サービスを選択し、自立を促していくことを目指すものです。科学的介護の推進に向けた検討会議は2017年に始まり、2021年度にそれまでの取り組みを統合する形でLIFEの運用がスタートしました。現在までに多くの事業者が活用を進めており、今後はさらにLIFEのデータを用いてエビデンスを蓄積するとともに、介護現場におけるPDCAサイクルを推進できるよう、フィードバックの拡充に取り組んでいくことが問われています。

勉強会では、個人・法人共に介護職従事者の方に向け、LIFEに関する知識、理解を深めていただく契機となることを目指しております。「LIFEをどう活用すればいいか悩んでいる」という方や「介護ケアの質をもっと上げたい」という現場でのリアルなお悩みに、解決のきっかけとなる内容になっております。LIFEを通じた科学的介護の普及・実践に向けて取り組んでいる、ゲスト講師の佐々木氏からは「科学的介護を進めるためには、介護従事者の方々のご理解とご協力が欠かせません。セミナーを通じて、科学的介護の背景を参加してくださる方々と共有するとともに、介護現場での課題を伺いたいと考えております」というお声を頂戴しております。

LIFEに関する基礎知識と導入目的を専門家の解説を交えつつ、オンタイムでの視聴者からの生質問にもお答えしながら、楽しく学べるセミナーです。

ご視聴には事前登録が必要となります。お申込みをお待ちしております。

■開催概要

日時:2022年1月25日(火) 19:00~20:30
視聴方法:オンライン(事前申し込み必須)
お申込みURL:https://kaigomedia.hp.peraichi.com/seminar220125
出演者:向笠 元(当社代表)、佐々木 広視(厚生労働省 老健局老人保健課)、山口 かずゆき(元参議院議員)※敬称略
参加費:無料

■佐々木 広視(厚生労働省 老健局老人保健課)

2015年に慶應義塾大学医学部を卒業後、2017年に厚生労働省入省。入省後、医政局総務課、保険局医療課等を経験する。直近では、健康局予防接種室において新型コロナワクチンの接種体制の構築業務に従事。2021年11月より現職。LIFEをはじめとする、介護データ関連業務等を担当している。

■山口 かずゆき(介護支援専門員・医療創生大学客員教授他)

前参議院議員であり、理学療法士、健康未来政策研究所所長の肩書も持つ。基本政策は、医療・介護・リハの充実による“誰一人取り残さない”社会の実現。国会での主な活動実績は、脳卒中・循環器病対策基本法の成立を実現、自立支援へのパラダイムシフトを国の基本方針とすることを実現、介護報酬における自立支援インセンティブ導入を実現等。現在、『ケアきょう』にて、「山口かずゆきの介護施設探訪」コーナーで全国の介護施設を紹介している。